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編集方針と透明性について

インターネット上に教育情報が溢れる現代において、どの情報を信頼すれば良いのかを見極めるのは非常に難しいことです。特に、大切なお子様の将来に関わることであれば、その重要性は計り知れません。

私たち「のろまま通信」は、子育てと仕事に追われる多忙な保護者の皆様が、心から信頼できる情報源でありたいと強く願っています。

このページでは、当サイトがどのような考え方とルールに基づいて情報を発信しているのか、その全てを透明性をもってお伝えします。

最終更新日

最終更新日: 2025年7月3日

私たちの使命(ミッション)

私たちの使命は、「17年間のリアルな体験に基づく一次情報」を通じて、迷える保護者の皆様に、信頼できる道しるべを提示することです。

机上の空論や単なる情報の寄せ集めではなく、運営者「のろまま」が、夫という戦略家と共に、2人の子どもと実際に悩み、試行錯誤し、乗り越えてきた経験そのものをコンテンツの核としています。

「先輩ママに聞くのが一番」という安心感を、オンラインで実現すること。それが「のろまま通信」の存在意義です。

執筆・監修プロセス

当サイトのコンテンツは、以下のプロセスを経て読者の皆様にお届けしています。

  1. 体験に基づく執筆: 中核となる記事はすべて、運営者である「のろまま」が自身の一次体験を基に執筆します。
  2. 戦略的視点での監修: 執筆された記事は、夫(戦略担当)が客観的・戦略的な視点から内容をダブルチェックし、情報の偏りや論理の飛躍がないかを確認します。
  3. 公開情報の明記: 読者の皆様への透明性を担保するため、各記事には原則として執筆者(のろまま)と、コンテンツの鮮度が一目で分かるように公開日・最終更新日を明記します。

情報の正確性を担保するための取り組み

当サイトでは、情報の正確性を担保するため、以下の取り組みを徹底しています。

  • 実体験の重視: 最も重視するのは、私たち自身が実際に教材を使い、子どもがどのような反応を示し、どのような結果に繋がったかという事実です。
  • 公式サイトでの情報確認: 通信教育の料金、カリキュラム、サービス内容など、客観的な事実については、必ず各サービスの公式サイトで最新の情報を確認し、情報源として明記します。
  • 公的データの参照: 教育市場の動向や統計的なデータなど、より広い視点が必要な場合は、文部科学省などの公的機関が発表する信頼性の高いデータを参照し、客観的な根拠として提示します。

情報源の選定基準

コンテンツを作成するにあたり、以下の基準で情報源を選定しています。

  1. 最優先: 運営者自身の一次体験(17年間の通信教育利用経験)
  2. 第二: 各教育サービスの公式サイト、および公式パンフレット
  3. 第三: 文部科学省、国立教育政策研究所などの公的機関・研究機関が発表する統計データや報告書

個人的な意見や感想と、客観的な事実やデータを明確に区別して記述することを心がけています。

広告・アフィリエイトプログラムとの関係性について

当サイトは、サイト運営の費用を賄うため、Amazonアソシエイト・プログラムやその他のアフィリエイトプログラムを利用しています。

アフィリエイトプログラムとは、当サイト経由で商品やサービスが購入された場合に、紹介料として収益が発生する仕組みです。しかし、この収益が私たちの編集方針に影響を与えることは一切ありません。

私たちは、「運営者自身が『自分の子どもや孫に本当に使わせたい』と心から思えるサービスや教材のみを紹介する」という、運営者情報ページでも掲げた約束を厳格に守ります。

ランキングやおすすめ記事の順位は、アフィリエイト報酬の多寡ではなく、私たち自身の体験と評価にのみ基づいています。また、アフィリエイトリンクを通じて商品を購入された場合でも、読者の皆様に追加の費用が発生することは一切ありませんのでご安心ください。

コメント・引用に関するポリシー

  • コメントについて: 読者の皆様からのご意見やご感想は、私たちの貴重な財産です。建設的なコメントは歓迎いたしますが、他者への誹謗中傷、個人情報を含むもの、スパム行為など、管理者が不適切と判断したコメントについては、予告なく削除させていただく場合がございます。
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記事の更新・訂正ポリシー

教育サービスの情報(特に料金やキャンペーン)は、日々変化します。当サイトでは、定期的に記事の内容を見直し、可能な限り最新の情報に更新するよう努めています。

しかし、情報の更新が追いつかない場合や、誤った情報を掲載してしまう可能性もゼロではありません。万が一、情報の誤りを発見された場合は、お手数ですが「お問い合わせ」フォームよりご指摘いただけますと幸いです。ご指摘いただいた内容は、速やかに確認し、必要に応じて訂正・修正いたします

2025年7月3日